ノートPC生徒一人1台環境

「ノートPC生徒一人1台環境」始まる
~平成28年度入学生より学年進行、平成30年度完成~

学校法人東北学院は、2036年の創立150年を見据え、TG Grand Vision 150(東北学院中長期計画)を策定しました。そのモットーは「ゆたかに学び 地域へ世界へ-よく生きる心が育つ東北学院-」であり、各部門(幼稚園・中高・榴ケ岡高・大学)において、中期計画が策定されました。中学校・高等学校部門でも、「21世紀にチャレンジする学院ボーイズ」をモットーとし、計画が策定されました。

その検討に際しては、国の教育分野における方針を踏まえつつも、それらを先取りする形で教育改革に関わる計画が策定されました。主な内容としては、「大学入学者選抜改革」に対応しつつ、生徒・保護者のニーズに細かく対応するために、コース制の採用とカリキュラムの変更を実施することとしました。また、教育の情報化の動向を踏まえつつ、教育内容・方法の質的転換を図るため、①ICT利活用に関する研修 ②授業モデル開発に関する研修 ③アクティブ ・ラーニングに関する研修を実施することとしました。総合的な学習の時間「3L希望学」において、「持続可能な開発のための教育(Education for Sustainable Development: ESD)」を導入することを決定し、その実施に際しては、アクティブ・ラーニングやICTを積極的に活用していくこととしました。更に、世界の課題に向き合い、自らの使命を考える力を育むため、高大接続改革、新学習指導要領改訂に対応しつつ、英語教育の質的転換と向上を目指し、英語教育を強化することを決定しました。

上記の決定により、ICTの積極的な活用について具体化したものが、「ノートPC生徒一人1台環境」の導入実施です。導入実施された内容は下記のとおりです。

(1)教室内の環境整備

(ア)無線LANをすべての普通教室と特別教室に設置
普通教室は平成28年度中学校・高校入学生より学年進行で設置
特別教室は平成31年度設置完了予定
(イ)電子黒板機能付きプロジェクターをすべての普通教室に設置
中学は設置完了、高校は平成30年度設置完了予定
(ウ)書画カメラの購入 既存のものを含めて7台購入

(2)「Chromebook(情報端末PC)」の導入

  • 生徒が学校指定のChromebookを購入
  • 平成28年度中学校・高校入学生より学年進行、平成30年度導入完成
  • 平成28年8月25日より使用を開始
※Chromebook選定の理由
現在、生徒一人1台環境において使われている端末は、Windows(タブレットを含む)・iPad・アンドロイドタブレット・Chromebookである。先行事例としては、iPadを採用している学校が多く見られる。本校においては、総合的な学習の時間でのESDや卒業研究などの活動を念頭に置き、インターネット等で調べるだけでなく、調べた内容から深く考察し、自分なりの考えをまとめ、表現し、他者に伝える活動を重視した。そのためには、キーボード入力は不可欠と判断し、キーボードが標準装備され、安価で、なおかつ文書作成・表計算・プレゼンテーションソフトが利用できるという点で、Chromebookを選定した。

(3)インターネットを利用した教育システムの導入

(ア)「Google Apps for Education」の導入
Google社が教育機関向けに無料で提供しているクラウドサービス。授業で教材の配布やテストを実施できるClassroomや、文書作成・表計算・プレゼンテーションソフトが無料で提供される。また、使用量が無制限であるGoogle Driveが提供されている。
(イ)「Classi」の導入
Classiは、Classi株式会社(株式会社ベネッセホールディングスとソフトバンク株式会社が共同で設立した合弁会社)が提供する先生・生徒向けのサービスである。Classiの主な機能は、先生と生徒・保護者をつなぐ連絡機能や、ベネッセが持っている教育資産を活かした問題作成機能や、授業を支援するための動画コンテンツである。また、進研模試と連携した進路指導資料としても有効活用が可能である。

(4)具体的な使用事例

導入当初の現在は、クラス担任や教科担当者からの連絡機能が多く利用されている。朝と帰りのSHR(ショートホームルーム)で、連絡事項をデータで配布し、確実な連絡が行われている。教科担当者からも、次授業の指示や課題の連絡がなされている。また、保護者への連絡機能もあるので、同じ内容を保護者にも連絡し、学校と家庭との間の確実な連絡が可能になっている。

授業においては、GoogleのClassroom機能を使って生徒に課題を配布する、ClassiのWebテスト機能を使って授業中に問題演習を行う、などが行われている。

(5)今後の展望

導入当初の現状では、教員から生徒への連絡のような、一方向の情報伝達が中心となっているが、今後は生徒から教員へ、生徒から生徒へというように、相互の情報伝達への広がりを期待している。また、一人1台環境が導入できたことにより、ESDの活動にこれまで以上の広がりが期待できる。今後はESDの研究発表や、卒業研究の中間発表や卒業論文のまとめへの利用が期待される。

参考 国の動向

平成22年5月11日、政府は高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部(IT戦略本部)において「新たな情報通信技術戦略」を策定し、その中で「2020年までに、情報通信技術を利用した学校教育・生涯学習の環境を整備すること等により、すべての国民が情報通信技術を自在に活用できる社会を実現する」という方針を打ち出した。

教育分野での情報通信技術(ICT)を活用した重点施策として、文部科学省を中心として、「情報通信技術を活用して、ⅰ)子ども同士が教え合い学び合うなど、双方向でわかりやすい授業の実現、ⅱ)教職員の負担の軽減、ⅲ)児童生徒の情報活用能力の向上が図られるよう、21世紀にふさわしい学校教育を実現できる環境を整える。また、国民の情報活用能力の格差是正を図るとともに、情報通信技術を活用して生涯学習の振興を図る」ことを掲げた。

高大接続システム改革会議は、平成28年3月31日に「最終報告」を策定した。その中では、「高等学校教育改革」「大学入学者選抜改革」が示されている。高等学校教育改革では、「これからの時代においては、『何を知っているか』だけでなく、『知っていることを使ってどのように社会・世界と関わり、よりよい人生を送るか』という観点から、知識・技能、思考力・判断力・表現力等、人間性や学びに向かう力など情意・態度等に関わるものの全てを総合的に育んでいくことが求められる。こうした必要な資質・能力を総合的に育むためには、学びの質や深まりが重要であり、課題の発見・解決に向けて生徒が主体的・協働的に学ぶ、いわゆるアクティブ・ラーニングの視点からの授業改善を図ることが必要である」と述べられている。また、大学入学者選抜改革では「『知識・技能』を基盤とした『思考力・判断力・表現力』を中心に評価する『大学入学希高等学校望者学力評価テスト(仮称)』を創設する」ことが述べられている。